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口頭

活断層地形が不明瞭な地域における小断層の応力逆解析; 1984年長野県西部地震の震源周辺地域における例

西山 成哲; 中嶋 徹; 後藤 翠*; 箱岩 寛晶; 末岡 茂; 島田 耕史; 丹羽 正和

no journal, , 

M6-7の規模のいくつかの地震については地表地震断層が不明確とされており、このような地震を引き起こす活断層を把握するための評価手法の確立が必要である。本研究では、明瞭な地表地震断層が現れていない1984年長野県西部地震の震源地域において、地表踏査により収集した小断層の条線データを用いた応力逆解析により小断層の活動に影響を与えたと考えられる応力場を推定し、広域応力場と整合的な小断層が多い領域を抽出した。地表踏査の結果、321条の小断層データを収集した。これら小断層データの位置とデータ数を考慮して調査地域を13個の領域に区分けし、各領域における応力逆解析の結果、伏在断層の上端に近い領域において、本地域の広域応力場と調和的なNW-SE方向に$$sigma$$1軸を持つ応力が検出された。これらの領域には、伏在断層の活動に伴って変位した小断層が相対的に多いと考えられ、それらの分布範囲は伏在断層のダメージゾーンもしくはさらに広範囲に広がる変形帯に相当することが予想される。このことから、明瞭な断層変位地形が認められない場合でも、地表踏査によりその分布や影響範囲を推定できると期待される。本研究は経済産業省資源エネルギー庁委託事業「令和2-4年度高レベル放射性廃棄物等の地層処分に関する技術開発事業(JPJ007597)(地質環境長期安定性評価技術高度化開発)」の成果の一部である。

口頭

四国南西部、中新統三崎層群の小断層の産状と応力解析

羽地 俊樹*; 安邊 啓明

no journal, , 

西南日本の前弧海盆堆積物中の小断層から推定された応力史は、各堆積盆周辺の構造発達史やフィリピン海プレートの運動史の制約条件としてよく参照される。四国南西部の土佐清水市には、中新世前半の前弧海盆堆積物とされる三崎層群が分布し、多数の小断層が多数認められる。しかしながら、これまでの三崎層群における研究は堆積学・古生物学的なものが主で、小断層を取り扱った研究はほとんどない。そこで、発表者らは三崎層群中に見られる小断層の実態の解明に向けて、それらの産状の調査と、応力解析のための小断層データの取得を進めている。本発表では、これまでに観察した800条を越える小断層についてその産状と予察的な応力解析結果を報告する。これまでに我々は三崎層群の分布する土佐清水市の海岸線沿いの7つの調査地域(養老層3地域・浜益野層2地域・竜串層2地域)において小断層データを取得した。いずれの地域でも地層面を基準面とした際のgap断層(基準面を引き離す運動センスの断層)が大きな割合を占めていた。また少数ながら共役関係が認識できる断層群も存在した。産状から、小断層には堆積後まもなく形成したものと、固結後に形成したものが混在していることが明らかになった。浅海性の砂岩層からなる竜串層では、傾斜方向の同じ微小な小断層群が特定の層準に発達していた。これは堆積時のノンテクトニック断層と推定される。一方で、竜串層には脱水後に形成したと判断される周辺の葉理に変形を伴わないノジュールが見られ、それを切る小断層も認められた。小断層データを取得した地域ごとに分け、Hough変換法で応力解析を行った。いずれの地域でも地層面に直交する最大圧縮主応力軸を持つ応力が検出されたことから、我々はこの応力を三崎層群の傾動以前の正断層型応と考えている。

口頭

伏在する活断層の周辺地域における小断層を用いた応力逆解析の適用; 1984年長野県西部地震の震源地域における例

西山 成哲; 中嶋 徹; 後藤 翠*; 箱岩 寛晶; 長田 充弘; 島田 耕史; 丹羽 正和

no journal, , 

活断層が確認されていない様々なテクトニックセッティングの地域において、マグニチュード6$$sim$$7クラスの地震が発生することがある。地震被害の低減のためには、そのような地震を発生させる伏在断層を把握することが重要であるが、それを把握するための手がかりとなる証拠は少ない。本研究では、伏在断層の存在が明らかとなっている1984年長野県西部地震の震源地域において、地表踏査により割れ目に認められる小断層のスリップデータを集め、多重逆解法を実施した。その結果、既知の伏在断層周辺の小断層において、本地域にはたらく現在の広域応力と同様の応力が検出された。この小断層のスリップデータの中には、第四紀の火山岩中に認められたものもあり、小断層がごく最近に活動したことを裏付ける。このことは、これらの小断層が伏在断層周辺に発達するダメージゾーンの一部である可能性を示しており、伏在断層を把握するための手がかりとなることが期待される。本研究は経済産業省資源エネルギー庁委託事業「令和2$$sim$$4年度高レベル放射性廃棄物等の地層処分に関する技術開発事業(JPJ007597)(地質環境長期安定性評価技術高度化開発)」の成果の一部である。

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